20161119_150837.jpg

20161119_133803.jpg

20161119_134457.jpg

20161119_144736.jpg

20161119_145346.jpg



先日の午後、三田市にあるお菓子の里へ行ってきた。
幸い午前中に雨が降ったせいか客が少なくノンビリ

折角、お菓子の里へ来たので休憩はケーキセットでコーヒーブレイク
こんな所にまで外国人が。

我々には見慣れた景色でも、彼らにとっては珍しい様だ。
ワイワイガヤガヤと煩い。

一団が去ると元の静寂に。
これが、本来のジャパン。







グリーンペプ-買い気配 iPS細胞活用で血液がん治療薬の開発に着手

9時01分配信 トレーダーズ・ウェブ

 グリーンペプタイド<4594>が買い気配。21日付の日経新聞朝刊で、同社がiPS細胞を活用し、血液がんの治療薬の開発に乗り出すと報じられた。

 2017年から臨床研究を始めるという。開発する「T-iPS細胞療法」は血液から免疫細胞を取り出してiPS細胞に初期化し、再度免疫細胞に作り直して患者に戻すものとみられる。東京大学医科学研究所教授の中内啓光氏の研究が基になっているとされる。

 グリーンペプタイド <4594> は100円ストップ高の660円買い気配。21日早朝、アドバンスト・イミュノセラピー(AIT社)を子会社化すると発表した。AIT社はiPS細胞でT細胞を再生(若返り)させてがん細胞を攻撃するT細胞の疲弊を防ぐ技術や、iPS細胞療法による副作用を回避する独自技術を保有している。グリーンPはAIT社の第三者割当増資を引き受け、同社の約67%を取得する。(イメージ写真提供:123RF)

この度子会社化を決定したAIT社は、iPS技術を利用した再生・細胞医療法において、非常に新規性の高い技術を有しております。 同社は、中内啓光東京大学医科学研究所兼スタンフォード大学教授等による発明の国内およびアジアにおける事業化を目指し設立され、iPS技術を利用した再生医療のがん免疫療法分野への世界初の応用を目指し研究開発を行っております。 同社は、iPS技術を用いてT細胞を再生させる(若返らせる)ことにより、がん免疫療法においてこれまで課題とされていたがん細胞を攻撃するT細胞の疲弊を防ぐ技術を保有するとともに、同じくiPS細胞療法で課題とされてきた様々な過程で起こりうる副作用を回避する独自の技術も保有しております。また、iPS技術によりT細胞の他家利用(患者以外のドナーの提供するT細胞の利用)により、高額となることが予想されているがん免疫療法のおいて大きなコスト抑制効果が得られるものと考えております。加えて、当社の保有するがんペプチドワクチンに関する豊富な技術と情報ならびにペプチドライブラリーが、iPS技術により作りだされる抗原特異的T細胞の認識するエピトーク解析や、より治療効果の高いT細胞の発見につながるというシナジー効果が期待されます。



未承認のがん新薬、患者負担軽く 保険適用を拡大へ
厚労省、治験外れても混合診療
2016/1/15 12:48日本経済新聞 電子版

 厚生労働省は今春をめどに、がんなど命にかかわる重い病気で治療の緊急性が高い患者を対象に、国内で承認されていない新薬を使う場合の自己負担を軽くする。薬代は原則として製薬企業に負担を求める一方、診察費や入院費などには国の保険を適用する「混合診療」の仕組みを適用する。現行は厳しく制限されている混合診療の運用を一部緩めて、難病に苦しむ患者に欧米で効果が認められた先進的な抗がん剤などを安く投与できるための道を広げる。

 近く省令を改正し、3月までに「人道的見地からの治験(コンパッショネート・ユース)」と呼ぶ制度を始める。日本では通常、公的な医療保険は承認済みの薬にしか適用されず、未承認の薬を使う場合は高額の薬代や診察費などの医療費はすべて自己負担になる。

 新しい制度では命が脅かされている患者らが未承認の薬を使う場合、例外的に「混合診療」を適用して国の保険を併用できる。米国やドイツ、フランスといった欧米主要国も導入しており、人道的見地から日本でも早期導入を求める声があがっていた。

 今は患者が混合診療制度を使うためには、製薬会社が新薬の承認申請のために安全性などを確かめる「治験」といわれる臨床試験に参加するのが一般的だ。治験に入ると診察費など保険が利く費用は3割負担ですむ。薬代も製薬会社が全額や一部負担するので、患者の負担は軽くて済む。

 だががんなどで緊急性が高いにもかかわらず、実際には高齢だったり持病、体形といった様々な要件を満たせずに治験に参加できず、混合診療の恩恵を受けられない患者も多い。自由診療となれば治療費が高額となる。経済的余裕がない患者には事実上、未承認薬を投与できないのが実情だ。

 新制度では厚労省がこうした治験から外れた患者が参加できる、参加要件をある程度緩めた治験の枠を設け、診察費などへの保険が併用される範囲を広げる。混合診療を拡大する一歩となる。具体的な手続きとしてはまず、難病患者が医師とともにホームページで治験中の未承認薬を探し、使いたいものがあれば製薬会社に利用を申し込む。


 新薬の費用は製薬会社に支払うよう求める。製薬会社に断られた場合、患者は厚生労働省に不服申し立てができる。省内の検討会議が事例を検証して新制度を活用すべきだと判断すれば、製薬会社に再考を求める。


 新制度での申し込みが殺到して通常の治験に支障が出そうなケースでは製薬会社が断ることも想定される。


 新制度で使える未承認薬は日本で治験がすでに始まっていて、これに代わる治療法がないものだ。今は治験中の薬を知ることは難しいが、新制度の開始にあわせて新たに医薬品医療機器総合機構(PMDA)のホームページで公開する。治験の計画は年に約600件ほど提出されている。治験1件あたり数十人から数百人の患者が参加するのが一般的とみられる。


 患者の希望に基づいて保険診療と保険外診療を併用できる「患者申し出療養」も今年4月に始まる。患者が希望する治療を受けやすくなる混合診療の一種だが、診察費などの3割に加えて、薬代の全額を患者が負担する見通しだ。




 ▼混合診療 公的医療保険が利く保険診療と、保険が利かない保険外診療を併用する仕組み。日本では原則禁止されているが、治験中の薬のほか、金歯は例外的に混合診療の対象として認められている。混合診療として認められると保険診療の自己負担は原則3割ですみ、残りの7割は公的保険から支払われる。
 規制改革会議などは患者の負担を減らすために混合診療の大幅な拡大を求めてきたが、厚生労働省は効果の不確かな治療が広がる可能性もあるとして段階的に広げている。


関連記事
スポンサーサイト

90の壁

メタコイロード

comment iconコメント ( 0 )

コメントの投稿






trackback iconトラックバック ( 0 )

Trackback URL:

この記事にトラックバックする(FC2ブログユーザー)